自社ブランドのカーテン展開を成功させる鍵は、製造を依頼する前の「準備」にあります。

カーテンOEMのご相談を受ける中で感じるのは、
企画段階の準備が、その後の成功を大きく左右するということです。

私たちラジエルは、長野県坂城町にある縫製工場で、約50名のスタッフとともにオーダーカーテンの縫製を行っています。
これまでに、大手小売チェーン様をはじめ、全国のインテリアショップ様や問屋様からOEMや縫製のご相談を多数いただいてきました。

その中で、共通しているのは

「仕様が整理されているプロジェクトほど、結果的に売れる商品になる」

という点です。

カーテンはインテリア商材の中でも、サイズ・機能・設置環境など多くの条件が関わる製品です。
準備不足のままOEM企画を進めてしまうと、在庫を抱えてしまったり、品質トラブルにつながったりする可能性もあります。

だからこそ、製造を依頼する前に「何を整理しておくべきか」を明確にしておくことが重要です。

本記事では

・オリジナルカーテンをOEMで企画したい企業様
・EC・小売向けにPB商品を検討しているご担当者様
に向けて
OEM依頼前に必ず検討しておくべき7つの重要ポイントを、実務目線でわかりやすく解説します。

1. カーテンOEMとは？自社ブランド展開の基本
2. ターゲットに合わせた「製品仕様」と「品質基準」の定義
3. 在庫リスクを左右する「ロット数」と「発注形態」
4. 国内生産と海外生産、それぞれのメリット・デメリット
5. 生地の調達ルートと素材選定
6. 品質担保のための「検品・許容範囲」の基準設定
7. 物流・付帯サービス」の対応範囲を確認

1. カーテンOEMとは？自社ブランド展開の基本

カーテンOEMとは、自社ブランドとして販売するカーテンの製造を、縫製工場やメーカーに委託する仕組みです。
自社で工場を持たなくても、オリジナル商品の企画・販売ができるため、インテリアショップやEC事業者などで広く活用されています。

OEMでは、ブランド側が商品コンセプトや仕様を決め、それに基づいて工場が製造を行います。
サイズ展開、機能（遮光・防炎など）、生地、縫製仕様を設計することで、既製品とは異なる自社独自の商品ラインを作ることが可能です。

自社ブランドのカーテン展開を成功させるためには、製造を依頼する前に「誰に向けて、どのような商品を販売するのか」を明確にしておくことが重要です。

2. ターゲットに合わせた「製品仕様」と「品質基準」の定義

最初に明確にすべきなのは、「誰に、どんな価値を届けるカーテンか」という点です。
この軸が曖昧なままだと、スペック過多で原価が合わなかったり、機能不足で顧客満足度が下がる、というミスマッチが起こります。

2-1. 機能性の選定

遮光性（1級〜3級）、防炎、遮熱、UVカット、ミラー効果など、ターゲットが重視する機能を絞り込みます。
とくに「防炎」は施設や高層マンションで必須条件となるため、販売先の物件条件を前提に検討することが重要です。

2-2. デザインと質感

素材選びは、ブランドイメージと運用負荷の両方に影響します。
高級感やナチュラルさを出すならリネンや綿などの天然素材混、
機能とメンテナンス性を両立するならポリエステル素材。
どのようなイメージに仕上げたいのか、あらかじめ整理をしておきましょう。

2-3. 縫製グレード

縫製仕様は、見た目だけでなく原価にも直結します。
・ヒダの倍率（2倍、1.5倍、フラット）
・裾の仕上げ（折り返し、ウエイトロック）
によって、見た目の印象と使用する生地量は大きく変わります。
ヒダ倍率が高いほど使用生地量が増え、原価も上がるため、価格帯とのバランス設計が欠かせません。

3.  在庫リスクを左右する「ロット数」と「発注形態」

カーテンOEMにおいて、利益とリスクを大きく左右するのが「どの発注形態を選ぶか」という判断です。

これは単なる製造方法の違いではなく、「どう売るか（販売チャネル・販売数量）」に直結する経営判断でもあります。

この選択を誤ると、

・売れ残りによる在庫過多
・キャッシュフローの悪化
・値下げによる利益率低下

といった問題を引き起こす原因に。

主な発注形態は2つあります。

■買い切り型

・生地を反単位などでまとめて発注するため、初回30〜100窓以上の定番商品向き。
・あらかじめ在庫を持つ生産方式です。

■受注生産型（ドロップシッピング対応）

・注文が入ってから縫製するため、1窓〜対応可能、多サイズ・多仕様展開向き。
・在庫を持たず、必要な分だけ生産します。

重要なのは、
「自社の販売チャネル・販売スピード・商品特性に合っているか」という視点です。

・回転率が高く、定番商品が中心 → 買い切り型
・サイズ・仕様が多く、在庫を持ちたくない → 受注生産型

無理に原価の安さだけを追わず、在庫リスクとキャッシュフローのバランスを重視することが大切です。

4.  国内生産と海外生産、それぞれのメリット・デメリット

生産地をコストだけで選ぶと、納期遅延や仕様トラブルにつながるケースがあります。
重要なのは、自社の販売形態と、求める品質・対応スピードに合った選択をすることです。
メリット、デメリットをふまえ、よく検討しましょう。

■国内生産

【メリット】
・納期が早く、1窓からのオーダー対応など小回りが利きやすい
・日本語で細かな仕様調整ができ、ヒダや付属品などの仕様の微調整がスムーズ
・検品・検針体制が整っている工場が多く、BtoCでも安心しやすい

【デメリット】
・工賃が高く、低単価の大量販売モデルでは利益が出にくい
・仕様や品質要求が高いほど、さらに単価が上がる傾向

■中国や東南アジア等の海外生産

【メリット】
・大量生産によるコストダウンが魅力
・定番仕様を大量に作る場合、国内より単価を下げやすい

【デメリット】
・輸送リードタイムが発生し、追加発注・欠品対応が遅れやすい
・仕様変更や細かな調整が難しく、“伝わったつもり”のズレが起こりやすい
・関税・為替変動の影響を受けるため、見積もりと実コストがズレることがある

国内生産と海外生産には、それぞれ明確な強みと注意点があります。
重要なのは「どちらが安いか」ではなく、自社の販売形態・納期要求・品質基準に合った生産地を選ぶことです。

5.  生地の調達ルートと素材選定

OEMにおいて、生地選びはコスト・納期・ブランドイメージを同時に左右する重要な要素です。
「どの生地を、どこから調達するか」を誤ると、想定以上にコストが膨らんだり、納期が延びる原因になります。

5-1. 生地調達の選択肢

■工場保有のストック生地
縫製工場があらかじめ保有している生地を使用します。
生地開発が不要なため、コストを抑えやすく、初めてOEMに取り組む場合でも進めやすい方法です。

■オリジナルプリント・織り

自社オリジナルの柄や組織で生地を一から作る方法です。
ブランド独自の世界観を作り、差別化にもつながります。
しかし、生地の最小ロットが大きくなることや、生地生産分のコストと納期が追加で発生します。

5-2. 混用率の検討

素材の混用率は、見た目・価格・メンテナンス性に直結します。
リネンや綿の天然素材の風合いを優先するか、実用性の高いポリエステル混を優先するかを検討します。
家庭用か、施設・商業用途かを基準に検討すると、方向性が整理しやすくなるでしょう。

5-3. 必ず確認すべき法規制

生地選定とあわせて、法規制の確認は必須です。

■家庭用品品質表示法
組成、洗濯表示などを記載した、正しい品質表示ラベルの縫い付けが必要です。
表示内容は発注者責任となるため、事前に確認しましょう。

■防炎ラベル
防炎機能をうたう場合、登録業者によるラベル縫い付けが義務付けられています。
防炎生地を使用していても、ラベルがなければ「防炎」と表示できない点に注意が必要です。

生地選びでは、コスト・納期・ブランド表現のバランスが重要です。

初回OEMや小ロット展開ではストック生地、差別化を重視する場合はオリジナル生地が向いています。
あわせて、素材特性と法規制を理解し、トラブルのない商品設計を行いましょう。

6.  品質担保のための「検品・許容範囲」の基準設定

カーテンOEMでは、完成後のトラブルを防ぐために、
「どこまでを良品とするか」＝許容範囲を数値で定め、事前に工場と合意しておくことが非常に重要です。

感覚的な判断のまま進めると、 「想定と違う」「不良なのか分からない」といった認識のズレが生じやすくなります。

6-1. 寸法許容差

丈や幅について、プラスマイナス何cmまでを良品とするかを明確にします。
一般的な目安では、丈・幅ともに±1cm〜±2cm以内を良品とするケースが多いです。
オーダーカーテンや高価格帯商品では、 丈方向：±1cm以内で設定されることが一般的です。
使用する生地の伸縮性や縫製仕様によって許容差は変動するため、必ず工場と事前合意が必要です。

6-2. 色ブレ（ロット差）

生地は染色時期やロットによって、同一品番であっても色味にわずかな差が出ることがあります。
「前回のロットと○%以内の差異なら許容」「同時発注分は同一ロットで手配するか」といった基準を、あらかじめ共有しておくことが重要です。

6-3. 検針体制

縫製工程では、折れ針などの金属混入を防ぐための検針体制が欠かせません。
工程内1回＋出荷前1回の検針を行う工場が一般的です。

とくにEC販売やBtoC直送の場合は、出荷前検針の実施有無は必須確認項目です。

「曖昧な感覚」ではなく「数値とルール」で判断基準を共有することです。許容範囲を事前に定めることで、OEM先との認識ズレを防ぎ、安定した品質管理につながります。

7.  「物流・付帯サービス」の対応範囲を確認

カーテン販売は、売って終わりではありません。
配送やアフターフォローまでを含めたオペレーションを確認しましょう。

7-1. サイズ修正・お直し体制

■丈直し対応
「届いたあとに少し長かった」という顧客に対し、工場で丈詰め（裾直し）ができるか。

■アジャスターフックの仕様
1〜4cm程度の微調整が可能な「アジャスターフック」を標準装備できるか。

■ブランド化
自社ブランドのタグ縫い付け、オリジナルパッケージでの梱包の可否。

■付属品
カーテンフック（Aフック・Bフック選択制か）、共生地タッセルの有無。

7-2. 配送

■梱包スタイル
吊りシワを防ぐための「箱入れ」か、配送料を抑えるためのコンパクトな「袋詰め」か。

■顧客への直送（BtoC配送）
在庫を自社に持たず、工場から顧客や現場へ直接発送できる体制があると、二重運賃をカットでき、リードタイムも短縮できます。

まとめ

カーテンはインテリア商材の中でも、

・窓サイズ

・機能

・縫製仕様

・生地選定

・物流

など多くの要素が関わる製品です。これらを事前に整理することが成功の鍵となります。

そのため、カーテンOEMの成功は
工場選びだけではなく、企画設計の段階から始まっていると言っても過言ではありません。

ラジエルでは、縫製だけでなく
カーテン販売・工事の現場で得た知見も踏まえながら、

• 仕様整理
• 生地選び
• ロット設計
• 物流体制

といった部分についてもご相談をお受けしています。

カーテンOEMを検討されている企業様にとって、
安心して長く付き合える縫製パートナーのひとつとしてご検討いただければ幸いです。

OEMのご相談は、仕様が完全に決まっていない段階から始まるケースも多くあります。
まだ具体的な生地や縫製仕様が決まっていない場合でも、お気軽にご相談ください。